在宅勤務・テレワークの違いは？求人応募前にメリットとデメリットを知ろう

コロナ禍で働き方は大きく変わりました。日本はリモートでの働き方が普及していなかったため、先進国の中でも遅れを取っているとされてきましたが、2020年以降は必要性が認知されはじめています。

働き方改革が求められる中で、在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス勤務など、さまざまな労働形態を導入する企業が増えてきているのです。

そこで、ここではリモートワークである在宅勤務・テレワークの違いを紹介しています。

在宅勤務とテレワークは、どちらも会社に属しながら社外で働くスタイルのことです。

社外勤務と呼ばれるもので、在宅勤務は働く場所が自宅に限定されていますが、テレワークは自宅以外の場所も含んでいます。

社外勤務の総称がテレワークであり、細かく分類すると在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス勤務の3つの働き方があります。

テレワーク可の求人情報の中には、サテライトオフィス勤務やモバイルワークを指しているケースもあるため、応募前に労働形態を確かめることが大切です。

在宅勤務とモバイルワークの違い

モバイルワークは自宅で働く在宅勤務とは違い、場所・時間に関係なく働けるスタイルを指しています。

カフェ・図書館・自宅・サテライトオフィスといったさまざまな場所で勤務できるため、注目されている労働形態です。

しかし、自宅・サテライトオフィスなら環境を整えれば社内勤務と同じように働けますが、それ以外の場所ではできる作業が限られてきます。

どちらかというと、モバイルワークは空き時間を上手く利用するための労働形態で、外勤が多い営業職が移動時間に作業をするために導入される傾向があります。

在宅勤務とサテライトオフィス勤務の違い

サテライトオフィス勤務は自宅で働く在宅勤務とは異なり、都市・地方・郊外のいずれかに設けられたオフィスで働くスタイルのことです。

本社・支社・支店とは違って本格的な設備が揃っているわけではなく、必要な設備だけを揃えた規模の小さいオフィスとなっています。

サテライトオフィスは支店と営業先を行き来する手間が省けるほか、長距離通勤しなくて済むというメリットがあります。

営業先との距離が離れている場合や長距離通勤の社員が多い場合に、取り入れられる傾向が高い労働形態だといえるでしょう。

在宅勤務は慣れれば快適だといわれる一方で、不便さを感じている人もいます。

在宅勤務が良いか、それ以外の勤務形態にしようか迷っている方は、下記のポイントを踏まえて検討してはいかがでしょうか。

在宅勤務のメリット

在宅勤務のデメリット

2020年3月の緊急事態宣言の発令以降、在宅勤務を含むテレワークの導入を試みる企業は増えています。

テレワークの労務管理等に関する実態調査では、3788社のうち34％の企業が在宅勤務の導入もしくは実施をしていました。

同調査は厚生労働省が2020年7月に行ったもので、在宅勤務の制度がある企業が14.3％、制度はないが実施する従業がいると答えた企業は19.7％という結果でした。

特に、従業員数が多い企業では在宅勤務を導入する傾向が強くなっています。

1000人以上の従業員がいる企業296社のうち、42.9％にあたる企業が制度を導入していると答えています。

さらに、31.8％の企業が、制度はないけれど実施する従業員がいると回答していることから、規模が大きい企業ほど在宅勤務の導入を重要視していると分かります。

在宅勤務を導入している企業の実施割合とは？

上記の厚生労働省の調査によると、2020年7月時点で在宅勤務を導入している企業1256社のうち、1割以下の実施に留まると答えた企業は45.6％に上ります。

在宅勤務の実施割合に関しては規模が大きい企業も差がなく、1000人以上の従業員がいる企業219社のうち、1割以下の実施であると答えた企業は42.5％でした。

在宅勤務は職種や部署によっては導入するのが難しく、できる業務が限られてしまうことが高いハードルとなっています。

在宅勤務が可能な業界は？

在宅勤務の導入が難しいと断念せざるを得ない業種がある一方で、在宅勤務の導入に向いている業種もあります。

上記の厚生労働省の調査によると、特に情報通信業での導入・実施が進んでいることが報告されています。

情報通信業87社のうち、在宅勤務の制度を取り入れている企業が56.3％、制度はないけれど実施する従業員がいると答えた企業は34.5％でした。

情報通信業の多くはパソコンでの作業がメインのため、スムーズに在宅勤務へ移行することができている傾向が高いといえます。

情報通信業には、通信業・放送業・情報サービス業・インターネット不随サービス業・映像・音声・文字情報制作作業が含まれています。主にエンジニアと呼ばれる職業が在宅勤務に向いているといえるでしょう。

在宅勤務手当はもらえる？

在宅勤務によって家にいる時間が増えれば、当然ながら光熱費や水道費は上がってしまいます。

出費が増えることを考慮して、在宅勤務手当をつける企業がある一方で、実は多くの企業は在宅勤務手当を支給していません。

一般財団法人 労務行政研究所が企業495社に対して調査した結果、テレワーク手当を支給しないと回答したのは、感染拡大前に導入した企業で67.1％にも上ります。

感染拡大後に導入した企業も76.9％が支給しないと答えていることから、在宅勤務手当を支給する企業の方が少ないといえるでしょう。

同調査は、感染拡大後の2020年8月25日～9月4日にかけて行われたものです。

厚生労働省では、自宅でテレワークを行う際に作業環境を整備するよう推奨しています。体調や精神面への影響を考えて、安全衛生規則と同じレベルの作業環境にするよう促しているのです。

作業部屋は、設備が占める容積を除いて10平方メートル以上の空間を確保し、机上の照度を300ルクス以上にするのが望ましいとされています。

狭くて暗い部屋で作業をしているとストレスが溜まるだけでなく、肩こりや頭痛、目の疲れを引き起こす原因となります。

また、ディスプレイに関しても照度500ルクス以下にし、輝度やコントラストを調整して目に負荷がかかり過ぎないようにしましょう。

在宅勤務の際は、作業中に座る椅子もしっかりとしたものを選ぶのが大切です。肘掛け・背もたれつきで、背が十分に当てられるものを選んでください。

安定して楽に移動でき、かつ座面の高さ・傾きを調整することが可能な椅子だと、体への負担も少ないのでおすすめです。

また、在宅勤務で使うデスクに関しては、パソコン・モニターなど仕事で必要なものを配置できる広さにすると、作業するスペースに困らないでしょう。

パソコン・モニターを別々に設けると、何度も画面を閉じたり開いたりする手間が省け、作業効率を上げるのに一役買います。

高さについては体型に合ったもの、もしくは調整できるものを選び、正しい姿勢をキープできるようにすることが大事です。

在宅勤務の際に、ビデオ通話で会議をする企業は増えています。

会社からWebカメラつきのパソコンは支給されても、マイクつきのイヤホンは用意してもらえない可能性があるので事前に用意しておくと便利です。

さらに、アロマディフューザー・加湿器・空気清浄機などのグッズがあると、部屋の空気の汚れや匂いが気にならなくなるでしょう。

また、在宅勤務中は近隣から聞こえてくる音が気になるケースも多いため、空気清浄機のような家電を起動させて無音状態を避けるのがおすすめです。

無音状態ではちょっとした物音が気になってしまうので、同室内で雑音を発生させると、外から聞こえる音で集中力が切れにくくなります。

在宅勤務の体制を導入している企業に勤めたい場合は、求人情報の勤務場所の項目に「在宅勤務歓迎」などと明記されているもので検討しましょう。

在宅勤務の制度を採用している企業の場合は、完全在宅勤務や週2日在宅勤務など、求人情報に条件が提示されています。

ただし、応募に関しては、在宅勤務ができる環境が整っていることが前提となっている傾向が高いといえます。

事前に、デスク・椅子・モニター・ネットワーク環境は用意しておくと安心です。

自然災害が多く、少子高齢化社会の日本においては、人材不足を補うためにも在宅勤務を選択する企業は増えていくでしょう。

2021年時点では在宅勤務の求人はエンジニア職が多い状態ですが、他の職種でも次々と導入が試みられています。

在宅勤務の企業を検討している人は、メリットとデメリットを踏まえたうえで応募を検討してみてはいかがでしょうか。