ポテンシャル採用とは？メリットや企業がチェックしているポイントを解説

• ポテンシャル採用の概要
• 求職者にとってのポテンシャル採用のメリット
• 求職者にとってのポテンシャル採用のデメリット
• ポテンシャル採用で企業がチェックしているポイント
• ポテンシャル採用の意味や意図を理解して就職や転職に向けて活動しよう

ポテンシャル採用とは、企業側が求職者のポテンシャル、つまり、潜在能力を重要な選考基準として採用するか否かを決定する採用方法です。

即戦力としての採用を目指すものではないため、基本的には企業で必要とする知識やスキル、経験などの有無は重視されません。とはいえ、それらもポテンシャルの一部とみなす企業はあるでしょう。

通常は、入社後しばらくしてからの将来性に期待しての採用となりますが、ポテンシャルの定義や基準は企業ごとに異なります。ポテンシャル採用であることを求人などに記載する企業もあれば、特に公表していない企業も少なくありません。

後者の場合は見極めが難しいものの、「未経験でも応募可」などとし求人を出している企業は、ポテンシャル採用を取り入れている可能性があります。

ポテンシャル採用の対象

ポテンシャル採用の対象者も企業ごとに異なります。一般的には社会人経験のない、あるいは、社会人経験はあるものの業種・職種未経験の20〜30歳程度までの人が対象となるでしょう。

第二新卒者も含め、比較的若い年齢層の人を対象としている企業が大半です。ポテンシャル採用には、即戦力ではなく入社後に知識や技術を身につけてもらい、成長したうえで貢献してもらおうという企業側の意図があります。

そのため、30歳以降は対象としていない企業がほとんどです。

企業がポテンシャル採用を取り入れる理由

ポテンシャル採用を取り入れる企業が増えている背景の一つには、少子化による労働力不足があるようです。若い世代の人材確保は多くの企業にとって容易ではありません。

すでに高度な知識や技術を持った人材の獲得は、より困難です。即戦力となる人材の獲得から、自社に必要な人材の育成へと転換することで、より多くの人へと間口を広げ人材の確保を試みる企業が増えています。

そのためには、採用基準の見直しや新たな採用方法の導入が欠かせません。ポテンシャル採用は、その一つとして選ばれているといえるでしょう。

若い世代の離職を防ぐ目的もあるようです。多様化が進み、働く人たちの価値観にも変化がみられてきています。

フリーランスや起業を目指す人もおり、また、転職に抵抗感を抱く人も少なくなりつつあります。少しでも企業の体質や業務内容との相性がよくないと感じれば、すぐに辞めてしまう人が増えるのではないかと懸念している企業も多いでしょう。

ポテンシャル採用の導入により知識や技術よりも、人間性やキャリアビジョン、企業との相性を重視することが可能です。企業にとっては、離職者を増やさないための一つの施策ともなっています。

ポテンシャル採用は企業にとっていくつかのメリットがあるため、取り入れるところが徐々に増えているようです。

一方で、求職者にとってもメリットは存在します。ここでは、就職活動や転職活動を行う人にとってのポテンシャル採用のメリットを解説します。

ポテンシャル採用は、求職者にとって悩ましい点もあります。ここでは、ポテンシャル採用を取り入れている企業へと応募する際に無視できないデメリットを解説しましょう。

未経験でも応募できるとはいえ、企業の求める選考基準をクリアしていなければ採用はされません。

選考基準は企業ごとに異なりますが、ここでは、ポテンシャル採用を取り入れている企業が重視する傾向のあるポイントをいくつか紹介します。

より幅広い人材や将来性の高い人材の確保を目指し、多くの企業がポテンシャル採用を取り入れ始めています。経験や技術よりも、潜在能力に重点をおいて採用するか否かを決定する採用方法です。

求職者にとっても、未経験の業種や職種に応募でき、ネガティブな印象を持たれがちな第二新卒者や転職者でも採用のチャンスが広がるメリットがあります。

重要な点は、ポテンシャル採用の意味や企業側の意図への理解です。特に、企業がポテンシャル採用を取り入れる意図の把握は欠かせません。

企業ごとに意図やポテンシャルの基準は異なります。しかし、企業情報を集め、求められる人材像を適切に把握できれば、意図などは徐々にみえてくるでしょう。

そうして得た企業側の意図をもとに、就職や転職の活動の対策を練る必要があります。そのうえで、多くの企業が求める、ビジネスマナーや社会人としての常識、コミュニケーション能力をアピールしなければいけません。

未経験であれば、なおさら、これらの要素が採否を大きく左右します。意欲も重要ですが、それのみで採用されるケースは多くはないと考え、戦略的に就職もしくは転職の準備や活動をしていきましょう。