フルフレックスを詳しく解説！メリットとデメリットを押さえておこう

転職先を検討するにあたり、企業の勤務制度をチェックすることは大切です。時間に縛られない柔軟な働き方を望むなら、フルフレックスタイム制度が導入されているところを候補にすると良いでしょう。 ただし、メリットだけでなく、デメリットも理解しておかなければなりません。それらの知識を得られるように、本記事ではフルフレックスについて詳しく紹介していきます。 フルフレックスとは従業員が勤務時間を決められる制度であり、スーパーフレックスとも呼ばれています。 1カ月のように1日より長いスパンを清算期間と定め、それを基本単位として総労働時間を設定しておくのが一般的です。通常のフレックスタイム制度と違ってコアタイムが存在しません。 コアタイムとは就業規則によって勤務が義務付けられている時間帯を指します。会議のように複数の従業員が参加する業務もあるので、それらを滞りなく実施できるようにすることが目的です。 10～12時のように短いですが、少なくともその時間帯だけは有給休暇を取得する従業員などを除き、全員が出社している状態になります。 なお、コアタイム以外の時間帯はフレキシブルタイムと呼ばれています。フレキシブルタイムが短すぎると、定時勤務制度と大差がなくなり、フレックスタイム制度とは認められません。 逆にコアタイムがまったく存在しないことにより、従業員は勤務時間の設定に関して、完全に自由な裁量を持てるというわけです。なお、フレックスタイム制度が導入され始めたのは、労働基準法が1988年に改正されたタイミングです。 なかなか浸透しない状況が続いていましたが、働き方改革の推進やテレワークの採用によって導入する企業が増えてきました。すでに導入していた企業が、より働きやすくするためにコアタイムを撤廃するケースも少なくありません。 この変化にはIT技術の進歩も大いに関係しています。クラウド型など高性能な勤怠管理システムの登場により、従業員の就業状況を企業側が容易に把握できるようになりました。 出退勤を正確に記録できますし、労働時間の過不足も自動的に判定できるため、各自に裁量を与えやすくなっています。 さらに、リモート会議システムの一般化により、同じ時間帯に全員がオフィスに集まる必要性も低くなりました。そのため、コアタイムがなくても業務に支障が出ていない企業も多いです。 勤務制度がフルフレックスだからといって、自由気ままな出退勤を続けて良いわけではありません。総労働時間は就業規則で決められているので、それを満たすように働くことが求められます。 勤務時間の例を知っていると、自分がどのように働けば良いのかイメージしやすくなるでしょう。総労働時間の算出は1日単位の標準労働時間がベースになります。 それに所定労働日数を乗じた値にすることが一般的です。1日あたり8時間を標準労働時間と定めている企業の場合、清算期間が1カ月で所定労働日数が20日なら、その間に必要な総労働時間は160時間になります。 このケースでは月末が終わる時点で、少なくとも160時間の勤務実績が不可欠です。それを下回ってしまうと、欠勤があったという扱いになるので注意しなければなりません。 その分だけ基本給から引かれますし、人事評価もマイナスになってしまうリスクがあります。したがって、日頃から帳尻を合わせる意識を持って働くことが大事です。 「今日は家の雑用が多いので10時から16時まで働こう」と決めて実行した場合、1日単位の標準労働時間は不足した状態になります。それを補うため、「明日はプライベートの予定がないので9時から19時まで頑張ろう」というように、標準労働時間よりも長めに働く日を設けます。 あくまでも上記は一例であり、人によって勤務時間を調整する方法はさまざまです。たとえば、1週間というスパンで帳尻を合わせている人もいます。 月曜日から木曜日は9時から16時30分というように勤務時間を少しだけ短くして、金曜日は8時から18時というように長めに働くといった具合です。 もちろん、常に標準労働時間分だけ勤務することも可能ですし、月の前半と後半という区切りで調整するようなケースもあります。いずれにせよ、企業が定めている清算期間において、トータルで不足がない状態にしなければなりません。 フルフレックスが導入されている企業で働くことには多くのメリットがあります。以下に代表的なものを紹介するので、応募を検討する際の参考にしましょう。 従業員にとって、フルフレックスは良いことばかりではありません。 どのようなデメリットがあるのか知ったうえで、対策を考えることも必要になります。以下に挙げるのは直面しやすい事柄なので気を付けましょう。 これまで定時勤務制度で働いた経験しかないなら、フルフレックスを導入している企業は魅力的に感じやすいです。 柔軟に働けるといったメリットがあることは事実ですが、そちらにばかり目を向けるのは良くありません。転職先として検討するなら具体的なデメリットについて把握しておくことも重要です。 十分な知識を付けたうえで、自分の働き方にマッチする企業を選ぶように努めましょう。それらの知識は、入社後に仕事をうまく進めたいときにも役立ちます。