未経験から転職しやすい職種とは？ランキングと転職のコツ

求人広告を見ると条件欄に「経験者優遇」や「実務経験要」などの記載があることが多くなっています。そのため、求職する業種や職種の経験がないと仕事が見つかりにくいのではないかと思う人も多いでしょう。しかし、実際には未経験者を積極的に求人している企業も多いのです。

この記事では未経験分野への転職についてランキングとコツを合わせて紹介します。

求人広告で「経験」が問題になるとき、2つの意味があることに注意しましょう。


業種と職種の違いを簡単にいえば、
・業種は企業そのものが属しているグループ
・職種は労働者が属しているグループ
と考えるとわかりやすでしょう。

この2つの観点から3つの未経験者の募集条件が考えられます。

未経験者の募集条件
業種・職種未経験可	新卒や第二新卒などであれば、そもそも就労経験自体が少ないので、比較的若い世代へターゲットを絞った求人によく見られる条件です。
業種未経験可	自動車販売業での営業職の経験はあるが、住宅販売業は未経験という場合などです。
職種未経験可	ある職種の経験がなくても、その業種の別の職種での就労経験があり、知識や慣行などがわかっている人材を募集するときの条件です。

普通に考えれば、経験者を募集したほうがいろいろな面で効率がよいでしょう。ある業種での経験があれば、その業種に特有の基本的なものの考え方が身についているので、業務上のコミュニケーションが円滑に進みます。また、ある職種での実務経験があれば即戦力としてのスキルが身についているため、すぐに現場で仕事を任せることができます。にもかかわらず「未経験可」という条件で募集をする企業には、明確な理由があるのです。

ここでは、その意図や目的について3つのケースを考えてみましょう。

まずは、その企業が募集している業務が「未経験でも始めやすい」ことが考えられます。逆にいえば、経験者であることにそれほど意味がない仕事ともいえるでしょう。一般的に経験が役に立つのは、決まったことを繰り返すような仕事です。これは定型業務と呼ばれます。

「実務経験要」などの条件が期待していることは、同じことを繰り返した経験で効率よく安全な働き方を身につけた求職者です。専用の道具や機械の操作を伴ったり、人命が掛かっているような職種にみられます。一方で、「未経験歓迎」の仕事は、そのような経験が不要な職種です。

未経験者でも始めやすい仕事には、大きく分けて2つの種類があります。「始めやすい」には2つの意味があるのです。 さらにいえば、企業によってはあえて経験者を取らないところもあります。ある仕事の実務経験者は、決められた目標を実現するために効率の高い働き方が可能です。ただし、その目標そのものを生み出す必要があれば、それまでになかったアプローチや新しい発想が不可欠になります。そうなると、経験や既存のノウハウは役に立ちません。

このような業種や職種であれば、実務経験者と未経験者の差はありません。場合によっては、過去の成功体験への過信が新しい発想へのモチベーションを奪うこともあるため、文字通り未経験者のほうが「優遇」されることも多いのです。このような意味での未経験者が「始めやすい」職種は、斬新なアイデアが重視される知識集約型産業の分野で多く見られます。

2つ目の理由は、求人する企業が「中長期的な成長を期待している」ケースです。
営利企業の最大の目的は利益を上げることですが、それを継続させることも重要です。数年間は大きな利益がでていても、その後倒産してしまえば企業として健全とはいえません。単年度の利益はそこそこであっても、長期間にわたり存続することが信用にもつながるのです。

しかしながら、企業を取り囲む社会情勢は常に変化しています。このような状況では、経験者を優遇して短期的な利益を確保するだけではなく、人材育成を将来への投資と考えて、未経験者を採用することがあります。自社で研鑽を積むことで、長い目で見て会社の利益を向上させてくれる人材になることが期待されているのです。

3つ目の理由は、「教育体制が整っている」ケースです。
企業には独自の価値観があります。組織を円滑に運営したり、顧客管理のための経験に基づいたノウハウなどが社員の間で共有されているのです。これを新規採用者に伝承するために、研修制度が整えられています。

ところが、実際の研修の中身は千差万別といえます。人材教育に直接関係のないカリキュラムや、時代遅れの価値観を押し付けるだけの「形だけの研修」も少なくありません。このような不十分な教育体制を改善するには、相応の投資や環境整備が必要ですが、それを避ける方法があります。

それは経験者を採用することなのです。募集する業種や職種の経験者であれば、研修のコストを掛けずに即戦力として現場に投入できます。ただし、このような人材は短期的な成長には役に立ちますが、中長期の成長を牽引する役割には向いていないのです。そこで、未来に向けての戦略が明確な企業は異なる価値観を持つ人材を幅広く求めようとします。

そのとき、蓄積された企業文化と新しい価値観を融合させる役割を果たすのが、研修などの教育体制なのです。すぐれた教育体制が整っていれば、多様な才能を持つ人材を独自の企業文化のもとで協働する環境を構築することができます。そこでは、経験・未経験の区別はあまり意味がないのです。

転職市場を見ると未経験者を歓迎する職種には一定の傾向があります。
たとえば、マイナビジョブ20’sでは、60％以上が職種未経験歓迎求人なのです。2020年6月15日時点でのマイナビジョブ20’sに掲載された「未経験歓迎職種ランキング」を見ると具体的な職種がわかって転職の際の参考になります。

このランキングで見るべきポイントは「未経験歓迎求人率」です。これは「掲載された求人数」に対して「職種未経験者歓迎」の記載がある求人の割合を示す値で、ある職種でどのくらい未経験者が歓迎されているのかを知ることができます。

未経験歓迎求人率ランキング
1位	美容・ブライダル・ホテル・交通	100%
2位	販売・フード・アミューズメント	92%
3位	保育・教育・通訳	80%
4位	その他（技能工・設備・配送・農林水産・公共サービス 他）	75%
5位	医薬・食品・化学・素材	74%
6位	建築・土木	71%
7位	電気・電子・機械・半導体	71%
8位	事務・管理・企画・経営	65%
9位	コンサルタント・金融・不動産専門職・士業	62%
10位	営業	62%
11位	クリエイティブ	50%
12位	ITエンジニア	48%
13位	WEB・インターネット・ゲーム	45%
14位	医療・福祉	18%
	全求人	63%

※2020年6月15日マイナビジョブ20's掲載求人に基づく

このランキングでは、全求人数1509件のうち、63％にあたる952件が未経験者を歓迎しています。
傾向としては販売や飲食系の職種で未経験者の求人が高くなっています。ここで、未経験歓迎求人率の高い職種を順番に見てみましょう。

たとえば、美容・ブライダル・ホテル・交通などの職種では100％となっています。続いて、販売・フード・アミューズメントは92％、保育・教育・通訳は80％が未経験者を積極的に採用しているのです。7割台の職種としては、「技能工・設備・配送・農林水産・公共サービス」などの分野があります。また、「医薬・食品・化学・素材」「建築・土木」「電気・電子・機械・半導体」などの製造業に関わる職種でも7割以上の求人が未経験歓迎となっているのです。

職種未経験OK求人を見る

未経験職に転職する際には、募集者の目的・意図を理解してそれに沿って自分をアピールするのが成功するコツです。未経験者を求める企業は将来性を重視します。そのため、自分の将来を信じていることと、そのための努力をしていることを主張する必要があります。

志望動機の強さは必須の条件となり、その動機と転職理由には深い関係が求められるのです。たとえば、高齢化社会の問題解決の一助となるために、異業種・異職種から福祉サービスの仕事に転職を希望するなどです。

さらに、その意志を具体的に表現するには、関連する資格を取得しておくと説得力が増します。上記の例でいえば、介護福祉士の資格を取得している、またはその勉強中であることをアピールするのです。

そもそも未経験の領域に転職するのですから、与えられた仕事を満足にこなせるかどうかは、正直なところ自分にもわからないでしょう。それは、採用する企業も同じです。ここで重要なのは、同じ未来に向かってともに新しい時代を作っていこうという熱意なのです。その熱意を十分に伝えることが転職成功のコツといえます。

未経験職では将来性が問われるのですが、実際のところ若ければ若いほど将来の可能性が大きいといえます。一般的に年齢が高い求職者に対しては、即戦力であることや経験があることが求められることが多いのです。つまり、未経験職へ転職するのであれば、若いうちに行ったほうが有利なのです。

もし、現在の仕事に疑問を持っているのであれば、キャリアアドバイザーなどに相談しながら、早めに行動を起こすことをおすすめします。