1947~1949年の「戦後ベビーブーム時代」に生まれた世代が団塊世代です。 ベビーブームと呼ばれている時代なだけに同世代が多く、ロスジェネ世代とは異なる意味で就活に苦労をした人が多いといえます。 年功序列や終身雇用が珍しくなかったことから会社への忠誠心が強く、上下関係についても重視している世代です。また、1955~1964年に生まれた新人類と呼ばれている世代もあります。 高度経済成長期の恵まれた時代に生まれ、就職もしやすかったのがこちらの世代です。従業員満足度が高かった時代でもあるため、愛社精神が強く、団塊世代のような上下関係についても受け入れています。 豊かな時代に育ったことによる適応力の高さも新人類の特徴のひとつです。
1965~1969年に生まれており、社会人になる頃に高度経済成長期の真っ盛りを迎えていた世代です。バブル時代の突入で企業は大量雇用を行いました。 そのような恵まれた背景からバブル世代は就活で苦労しなかったため、将来についても楽観的に考える気質があります。 この時代はまだインターネット環境が整えられていませんでした。そのため、直接人と会って会話をするなかでコミュニケーション力を磨いているため、人間関係をうまく築けます。 また、団塊世代にとって一般的と考えられていた長時間労働についても、必要なこととして受け入れるアクティブな人が多いです。
1987~2004年生まれで、豊かな人間性を育むための「ゆとり教育」を受けた世代です。仕事はライフワークのためであるという考え方が強く、自分の時間ややりたいことを重視する傾向があります。 ミスをしないようにと慎重になりがちで、どちらかといえば協力して行動したり、指示されたことを忠実にこなしたりするのが得意なのも特徴です。
1987~2004年生まれと年齢的にはゆとり世代と同じですが、さとり世代は実用性を重視する人が多く、良好な人間関係を持ちます。 転職をすることに抵抗が少ないため、自分にとって必要と判断すれば行動に出る人も多いです。指示を忠実に遂行しますが、上昇志向は低め、現実を悟っているような気質があります。
バブル崩壊で求人数が減少していたロスジェネ世代は、正規雇用されている人が1689万人中わずか54%の916万人ほどであることが内閣府の「就職氷河期世代支援プログラム関連参考資料」によって分かっています。 対して、非正規雇用者は371万人、非労働力人口が219万人です。たとえ、希望する職種で求人があったとしても期限が決められていることも多く、正規社員として働ける環境が少ない点が大きな問題となっています。
非正規雇用者として働いている人が多いロスジェネ世代は有期雇用などで業務内容が限定されやすく、さまざまな経験を積む機会に恵まれにくいです。 そのため、自身のキャリア形成を行うことが難しい環境にあります。スキルアップや専門的な知識を得たいと望んでいてもそれができる機会は十分とはいえません。
非正規雇用者は正規雇用者と比べて収入が低くなりがちです。 2019年に発表された国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、非正規雇用者の年収は平均175万円、一方で正規雇用者の平均年収は503万円でした。 正規雇用者は非正規雇用者の年収の約3倍であり、この点についてはOECD(経済協力開発機構)が日本の労働市場における二極化として問題視しています。
2040年問題とは少子高齢化が進むなかで、現役で働く人口が足りず、1人あたりがサポートするべき高齢者数が増えるといった問題です。 また、非正規雇用者が多かった世代が高齢者になるため、貧困家庭の増加も懸念されています。ただ、団塊世代が現役を引退したことで、その後任者としてロスジェネ世代の雇用を希望する企業がないわけではありません。 国からの助成金が用意されているため、そういったものを申請してロスジェネ世代が活躍できる環境が整えられている企業もあります。
2019年5月に内閣府が発表したこちらの支援プログラムは、「正規雇用を希望しながらも非正規雇用者として働いている人」「短期間で離職を繰り返している人」「ニートやひきこもりの人」「さまざまな理由によって就活できていない長期無就業者」が対象になっています。 就活をサポートするプログラムで、ハローワークに無料相談できる窓口が設置されているのも支援のひとつです。 また、資格取得・職業訓練などの支援や公務員試験を受けるための支援のほか、ロスジェネ世代限定の求人紹介をしてくれます。
こちらは厚生労働省が行っている支援プランです。 ハローワークで求人紹介・面接対策のサポートが行われており、短期資格等習得コース事業やサポートステーションの設置もされています。 ほかにも、ひきこもりやニートの人を支援するためにひきこもり地域支援センターや自立相談支援などもあるので活用しましょう。
ロスジェネ世代の雇用を前向きに行ってもらうために、企業には助成金やインセンティブ制度が設けられています。 たとえば、ロスジェネ世代の雇用には「トライアル雇用助成金」があります。また、これまで正規雇用された経験がない人を正規雇用者とする場合は「特定求職者雇用開発助成金」が利用可能です。
非正規雇用者を正規雇用者にする企業には「キャリアアップ助成金」が用意されています。 こちらは雇用形態によって支給額が異なり、条件として「雇用期間が6カ月以上であり、雇用形態の転換前より賃金が上がること」をクリアしていなければなりません。 企業側にとっては助成金が出るうえ、仕事に対して向上心がある働き手が増えますし、ロスジェネ世代にとってもやりがいがある仕事ができるというメリットがあります。マイナビジョブ20'sは、マイナビグループ唯一の20代専門転職サービスです。面接対策・書類添削・求人紹介・適性診断など、充実した体制で皆さまの転職活動をフルサポートいたします。
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