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職種とは?業種との違いや適性を知ろう

就職や転職を考えるとき、仕事を探しているなかで出会う言葉に「職種」と「業種」があります。似ているようで実は表すものが異なるため、正しく把握しておくことが必要です。

そこで今回は、業種との違いを含めて職種が表すものを説明するとともに、自分に合う職種がわからない場合の対処のしかたについても詳しく紹介します。

職種とは

POINT!

  • 「職種」は業務内容によって分けられたもので、実際にその仕事に就いた場合に従事する仕事の内容を表しています。たとえば、営業職や事務職、技術職などが職種にあたります。職種はどのような業界の仕事かということではなく、その業界のなかで担当する仕事の内容そのものです。大企業などで「営業部」や「総務部」など部署がはっきりわかれている場合、部署名そのものが職種を表していることも珍しくありません。
ゲーム関連の企業であっても、ゲームを開発する技術者もいれば、販売先を開拓するのに奔走する営業職もいます。また、企業として事業を成り立たせるためには、総務や人事、経理など、細かい事務作業をしてくれる人材も必要です。つまり、職種は個人が担当する仕事の内容を分類するものであって、企業の事業内容を表すものではありません。

職種には管理的な業務を行う仕事内容のものや、特定の分野に特化した技術を生かす専門的職業などもあります。ほかにも、店舗などで販売を行う職種やサービスを提供する職種、運搬や輸送、生産工程にかかわる職種などさまざまな種類があります。

厚生労働省では1953年から職種分類を作成しており、時代や社会情勢の変化で変更を加えられながら「厚生労働省編職業分類」としてまとめられてきました。2020年時点で利用されている第4回改訂版では大分類として11種類が挙げられています。大分類はさらに仕事を紹介するのに利用しやすいよう中分類、小分類に細かくわけられ、ハローワークではこの厚生労働省編職業分類に基づいて仕事の紹介がされています。

同じ営業職でも新しい顧客を開拓することが業務に含まれる仕事があれば、既存の顧客だけを対象としてフォローを行うルートセールスもあります。就職や転職を考えるときは、職種の違いによる業務の内容をある程度知っておくことが大切です。

一般の転職サイトでも分類の仕方は基本的に大きな違いはありません。ただし、「WEB・インターネット・ゲーム」のように厚生労働省の職業分類にはないIT系やWEB系の分野、ゲーム関連などのクリエイティブ分野など、人気や需要が高まっている職種が大分類に挙がっていることがあります。

マイナビジョブ20'sの職種分類一覧(大分類)

職種(大分類)
営業 事務・管理・企画・経営
販売・フード・アミューズメント 美容・ブライダル・ホテル・交通
WEB・インターネット・ゲーム クリエイティブ
ITエンジニア 電気・電子・機械・半導体
医薬・食品・化学・素材 建築・土木
コンサルタント・金融・不動産専門職・士業 医療・福祉
保育・教育・通訳 その他
(技能工・設備・配送・農林水産・公共サービス 他)

なお、求人でよく目にする「一般職」や「総合職」などの表記は、「職」という言葉が入っているものの、職種を表す言葉ではありません。一般職は主に事務仕事を中心に働き、サポート業務などを担当するのに比べ、総合職は特定の仕事内容に限定されず、企業のコア業務にかかわる人材を指す言葉です。

総合職は部署の移動や転勤などを伴い、さまざまな場所の仕事を担いながら、将来は企業を支える人材になることを期待される幹部候補生という位置づけです。一般職と総合職では将来の展望が異なるという違いがあるものの、どちらも特定の職種を指すわけではなく、実際にどの業務を担当するかは企業によって異なります。

POINT!

  • 「業種」とは企業の事業内容を表す言葉です。総務省が発表している2013年10月改定、2014年4月施行の日本標準産業分類では、大分類がA~Tまで20種類にわけられています。そのうえでさらに中分類、小分類と細分化され、小分類は1000種類近くにもなっています。
たとえば、日本標準産業分類の大分類のひとつ「情報通信業」のなかには「電気」や「放送」にかかわる業種のほか、ソフトウエア業やインターネット附随サービス業なども含まれています。

一般の転職サービスの場合、総務省が発表している日本標準産業分類とは表記名や細かい分類の仕方などが違うことはあります。ただ、「流通・小売・フード」といったカテゴリーや「運輸・交通・物流・倉庫」、「サービス・レジャー」など、その企業がどのような分野の事業を展開しているのかをイメージできることに違いはありません。職種と同様に、業種でもIT化やWEB事業が増加する状況のなかで、「IT・通信・インターネット」を扱う業種を大分類に含める転職サービスも増えています。

マイナビジョブ20'sの業種分類一覧(大分類)

業種(大分類)
IT・通信・インターネット メーカー
商社 サービス・レジャー
流通・小売・フード マスコミ・広告・デザイン
金融・保険 コンサルティング
不動産・建設・設備 運輸・交通・物流・倉庫
環境・エネルギー 公的機関・その他

大企業では複数の業種にまたがって事業を展開しているところもあります。また、同じ企業内で仕事をしていても、配属される部署が違えば職種が異なることも珍しくありません。物流業の企業でも営業職の人もいれば事務職の人もいるほか、配送のドライバーもいるはずです。そのため、業種と職種を使って仕事を表すときは、業種の後ろに職種をつけるのが一般的です。たとえば、「流通業の企業で営業職を担当している」、「物流業の企業で事務職に従事している」などのいい方があります。

代表的な職種とその特徴

多彩な職種があるなか、代表的なものとしては「営業系」や「事務系」「技術系」「専門系」などが挙げられます。

営業系の職種は、自社の商品やサービスなどをアピールして売り込み、契約を取ってきたり利用を促したりする仕事です。

ただし、同じ営業系の職種でもさらにいくつかの種類に細分化されています。よく知られているものが企業に対して営業を行う法人営業や対象を個人消費者に向けた個人営業です。

また、新規の顧客は開拓せず、既存の顧客に対するフォローで売上につなげるルートセールスなどもあります。昔でいう御用聞きや、デパートの外商などもルートセールスと同じ小分類に入ります。積極的に営業をかけていくというよりは、問い合わせを受けたときに対応するスタイルの営業職は内勤営業です。
内勤営業の具体例としては、不動産や自動車のディーラーなどの営業職が挙げられます。

ほかにも、コールセンターやカスタマーサポートに従事している人や、営業管理職、営業マネジャーなどの管理職も職種としては営業に含まれます。特殊なところでは医薬品のメーカーで活躍するMR(Medical Representatives)も営業職のひとつです。
MRは日本語で医薬情報担当者を意味し、自社の医薬品などの情報を正しく医者や看護師などの医療従事者に伝えるとともに、医療現場の声を拾ってくる役割を担っています。

マイナビジョブ20'sの業種分類一覧(小分類)

職種(大分類) 職種(小分類)
営業
営業・企画営業(法人向け)
営業・企画営業(個人向け)
営業マネジャー・営業管理職
代理店営業・パートナーセールス
内勤営業・カウンターセールス
ルートセールス・渉外・外商
海外営業メディカル営業(MR・MS・その他)
その他営業・代理店営業・ルートセールス・MR関連職
人材コーディネーター・カウンセラー
コールセンター・カスタマーサポート


事務系の職種は、データ入力や書類作成、来客・電話応対などの業務の他に、業種によって専門的な知識やスキルが必要になります。

事務系の職種にもさまざまなものがあり、同じ企業のなかで事務職に就いていても総務事務や人事事務、経理事務、営業事務など部署によって取り扱う業務の内容は異なります。また、専門的な業務を事務の面でサポートする事務系の職種はほかにもあります。

たとえば、法律にかかわる部署の事務職なら法務事務、貿易にかかわる業務を扱うところなら貿易事務、医療施設では医療事務などです。業種によって事務職が扱う仕事の内容にも専門的な内容が含まれることがあり、求められる知識やスキルなどが違ってくることがあります。

技術系の職種は、専門性を求められる仕事であることが特徴です。

基礎研究や応用研究を行う研究職や、研究の結果をもとにして実際に商品の開発を手がける開発設計職なども技術系の職種として挙げられます。また、IT系やWEB系の業種が広がりをみせるなかで、技術系の職種として注目を集めているのが「IT・通信・インターネット」の関連の職種です。

たとえば、システムエンジニアやプログラマなどの職種が具体的な職種です。クライアントの要望に基づいてプログラミングを行ったり、システムの開発を行ったりします。技術系の職種といっても分野はさまざまですが、特定の分野において突出した知識や技術を必要とする業務であることは共通しています。

専門系の職種は文字通り、専門的な分野に特化していることが特徴です。

たとえば、弁護士や税理士、不動産鑑定士などの士業と呼ばれる職業やキャビンアテンダント、ケースワーカーなどがあります。試験に合格して資格を得たり、研修を積んだりしなければならない職種が多く含まれ、それだけ専門的だといえます。

また、政治家や企業の経営陣など各界の重要人物をサポートする秘書は、高度なビジネスマナーを必要とすることから専門職に分類されています。ほかにも、デザイナーのようにほかの職業にはない専門的なスキルや才能を必要とする仕事も専門系の職種です。

自分に合う職種が分からない場合は

「今の仕事に自分は合っていないような気がする」と感じても、それではどのような仕事が合っているのかといわれれば、よくわからないという人も多いかもしれません。そのような状況で転職先を探そうとしても、適切な求人を探し出せない可能性もあります。転職を専門としているサービスでは、キャリアアドバイザーが在籍していることが多く、転職を希望するときは専任のキャリアアドバイザーがついてくれることも珍しくありません。

専任のキャリアアドバイザーによる個別のカウンセリングでは転職に対する不安や疑問などを率直に話すことができます。また、転職サービスでは適性診断なども行っており、自分では気がつかなかった強みや対策を施すべき弱みなどを見つけ、転職に生かすことも可能です。

実績のある転職サービスになればなるほど、転職に対するノウハウを積み上げています。そうしたノウハウをもとに、転職希望者の希望を含めて求人の出ている企業とのマッチングをサポートしています。自分に合う職種がわからない場合は、転職を専門とするサービスを利用してみるのもひとつの方法です。

まとめ

就職や転職で仕事を探す際、企業がどのような業界で事業を行っているのかが大切なこともあるでしょう。しかし、それだけではなく、実際に就職したときに自分がどのような仕事に携わることになるのかも大事です。営業職なのか事務職なのか、技術職なのか、職種によって日々の仕事内容は全く異なるうえ、必要とされる知識や技術も異なります。

また、同じ職種でも、就職する企業や部署によって実際に行う仕事にも多少の違いがあります。自分の持っているスキルを生かすためにも、職種を正しく理解したうえで就職・転職活動を行うようにしましょう。

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