オファー面談とは？概要と入社前に確認しておきたい5つのポイント

内定をもらった企業から、オファー面談を設定されることがあります。聞き慣れない名前のため「どのような面談なのだろう？」などの疑問をいだいている人もいるでしょう。

結論から述べると、オファー面談は企業と内定者が認識のズレを防ぐために行われる面談です。この記事では、オファー面談の概要やオファー面談で確認しておきたいポイントなどを解説しています。

• オファー面談とは？まずは概要を理解
• オファー面談の主な目的は採用ミスマッチの解消
• オファー面談の前に準備すべきこと
• オファー面談で確認するべき5のポイント
• オファー面談の条件交渉を成功させるポイント
• オファー面談後の連絡のポイント
• オファー面談でよくある質問
• 転職活動を継続したい場合はキャリアドバイザーに相談

オファー面談とは、企業が内定者に対して労働条件のすり合わせなどを行うために実施する面談です。

企業によっては、「内定者面談」「条件面談」「処遇面談」などと呼ぶこともあります。名称は異なりますが内容は同じです。

面談の対象

面談の対象は、基本的に内定通知を受け取った入社予定者です。このことからわかる通り、選考過程の一部として実施されるわけではありません。

したがって、面談の内容で不合格になるなどは心配しなくてよいでしょう。すでに入社意思を固めている人は、安心して面談に望むことができます。

面談を含む採用活動の基本的な流れ

面談はどのようなタイミングで実施されるのでしょうか。面談後の基本的な流れとあわせて解説します。

面談が実施されるのは、基本的に内定通知後です。労働条件を提示するタイミングは企業で異なります。具体的には、内定後に労働条件通知書を送付する企業と面談で労働条件通知書を提示する企業に分かれます。

労働条件通知書とは、企業が労働者と雇用契約を結ぶときに交付する「労働契約の期間」「就業場所」「従事すべき業務」「賃金の決定、計算および支払いの方法」など、労働条件をまとめた書類です。

いずれにせよ、労働条件などに問題がなければ、内定者は企業へ入社承諾書を提出します。これにより、当該企業に対する就職活動・転職活動は終了です。以降、入社手続きへと進みます。

面談は必ず実施されるわけではない

面談は、すべての企業が実施しているわけではありません。法的に義務づけられているものではないからです。

一方で、労働条件通知書の交付は、労働基準法で企業（使用者）に義務づけられています。したがって、労働条件通知書を送付するだけで面談を行わないところもあります。

内定通知後に面談が設定されなくても焦る必要はないでしょう。一方で、労働条件通知書が交付されない場合は確認が必要です。

また、面談が実施されず労働条件通知書が交付された場合も、採用活動中に約束した労働条件が記載されていることを確認しなければなりません。

オファー面談は選考過程の一部ではないため、結果により落ちることはありません。

内定通知を受けた人のなかには「面談を行う目的がわからない」と感じている人もいるでしょう。ここでは、面談の目的を紹介します。

オファー面談に臨む際は、ある程度の準備をしておくことをおすすめします。

まず、質問リストを作成しておくことが大切です。何の準備もせずにオファー面談を受けても、確認したいポイントなどがあいまいなまま終わってしまいます。

せっかく設けてもらったオファー面談の場を有効活用するためにも、企業担当者に聞いておきたい項目をリストアップし、質問を用意しておくとよいでしょう。入社前に疑問点を確かめておくことで、すっきりした気持ちで働き始めることができます。

次に、誰が面談を担当するのか確認しておくことも重要です。オファー面談は基本的に企業の人事担当者が行いますが、受け入れ先の上司などが担当する場合もあります。相手によって適切な質問も変わってくるので、事前に確かめておくことをおすすめします。

オファー面談は、企業から労働条件の提示を受けるとともに内定者が抱いている疑問や不安を解消する面談です。わからない点などは積極的に質問しましょう。

ここでは、面談で内定者が質問したいポイントを紹介します。

オファー面談の条件交渉を有利に進めることで、より納得のいく形で入社することができます。

オファー面談で条件交渉に臨む際は、根拠に基づいた主張をするよう心がけましょう。労働条件通知書の内容が募集要項の内容と異なるなど、明確な根拠を提示することで説得力のある主張を展開できます。

面接の際に聞いた給与より提示金額が少ない場合なども、「より高い収入を得るために転職活動を始めたので、その金額では納得できない」など、なるべく主張の根拠を示すようにしてください。

次に、転職の軸を整理し、優先順位をつけることも条件交渉のポイントの一つです。条件交渉ですべての希望を通すのは難しいため、各項目について優先順位をつけ、絶対に譲れないポイントと妥協できるポイントを区別しておきましょう。

最後に、条件交渉は常識の範囲内で行うことが大切です。給与の大幅なアップを提案するなど、過剰な希望はトラブルの種となるので避けるのが賢明です。

オファー面談が終わった後の連絡方法についても、いくつかの注意点があります。

まず、内定を辞退する場合はなるべく早めに連絡しましょう。企業側は入社することを前提に話を進めている可能性があり、場合によっては採用活動も停止しています。

連絡が遅くなればそれだけ企業に迷惑をかけることになるため、労働条件に納得できないなどの理由で内定を辞退する場合は早めに連絡することが大切です。

次に、内定承諾の回答期限は必ず守るようにしてください。内定承諾の回答期限は、オファー面談から1週間程度に設定されている場合が多いです。

即日の返事は避けるとしても、回答期限を過ぎてしまわないように注意が必要です。

期限までに返答を用意できないときは、上司に引き留められているなど、期日前に理由を添えて担当者へ連絡を入れておきましょう。期限を過ぎてしまうと、最悪の場合は不採用となってしまうことがあります。

最後に、内定辞退や内定承諾の連絡は、メールではなく電話で行うのが社会人としてのマナーです。

ここからは、オファー面談でよくある質問に回答していきます。

オファー面談の結果、内定を辞退したいと考える人は少なくありません。労働条件などに解消できないズレがある場合は、安易に入社承諾書を提出しないほうがよいケースもあります。

早期離職は、企業だけでなく本人にとっても望ましくない結果だからです。労働条件などに納得できない場合は、転職活動を継続するとよいでしょう。

転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談すれば、希望する労働条件などを実現できないか採用企業に交渉してくれます。

自分で交渉を行わなくてよいため、精神的な負担を減らせます。労働条件にこだわりたい人は、転職エージェントを活用してみてはいかがでしょうか。