弊社と当社の違いとは？メールなどでの使い分け方を例文とともに解説

社会人になると、自分の会社や相手の会社のことを表現する数々の言葉に出会うのではないでしょうか。その中でも、多くの人が悩んでしまいがちなのが「弊社」や「当社」などの使い分けです。 正しい使い分けができなければ、転職活動や商談などの結果に影響を及ぼさないとも限りません。本記事では、弊社や当社をはじめ企業を指す表現を、特にメールなどにおける書き言葉に着目しながら例文とともに解説します。 「弊社」も「当社」も自分が勤めている会社を表現する言葉です。しかし、これらの言葉には違いがあります。ここでは、弊社と当社、さらに自分の会社を表現するその他の言葉の違いや使い分けについて解説します。

弊社は謙譲語

「弊社」は、相手に対して自分が勤めている会社をへりくだる表現で、いわゆる謙譲語です。 この表現を使用すると、使用された会社や人の立場が使用した会社よりも上である印象を与えることに繋がります。取引先や顧客などに対しては、基本的には「弊社」を使うと覚えておくとよいでしょう。 このことからも、社外に向けて使われる表現であることがわかるのではないでしょうか。弊社は場面などにかかわらず、社内の人に対して使われることはありません。

当社は丁寧語

「当社」は、自分の勤める会社を指す丁寧な表現、つまり丁寧語です。 弊社のようなへりくだった意味合いは持っていません。使用された会社や人の立場と使用した会社の立場が対等か、あるいは上ではない、もしくは上であるとみなすと支障が生じる場合に使われます。 基本的には自社内で使われることの多い表現です。自社内で使う場合には、会議やプレゼンテーション、連絡や伝達、スピーチなどで用いられることが多いでしょう。 社外に対しては、他社へ抗議したり正当性を主張したりする場面や、学生への就職説明会などで使用されるケースがあります。このような状況では、相手に対してへりくだる必要性が減るためです。 また、「当社比」などの形で自社製品の性能などを伝える場合にもしばしば用いられることがあります。

その他の類似語について

弊社や当社のように、自分の勤める会社を表現する言葉は他にもあります。例えば「自社」です。 自社は敬語ではありません。丁寧な意味合いは含まれていないため、基本的に社外に対して使わないよう注意したいところです。しかし、当社同様に例外もあります。 「自社調べ」や「自社製品」「自社株」といった形で、他の言葉と繋げて一つの単語として使われることもあります。情報を提供する際に使われることがあると覚えておくとよいでしょう。 「小社」も、自分の勤める会社を指す言葉です。小社は弊社と同様に、自分の会社をへりくだりながら相手へと伝える際に使われます。 使用される場面や使い方は基本的に弊社と同様のため、社内に対して使われることはありません。使い分け方としては、文面であれば「小社」と「弊社」の両方を使用できる一方で、会話では「弊社」を使うのが基本とされています。 小社は商社など同音異義語が複数あり、会話では識別が面倒になる可能性があるためです。相手に対して失礼な表現ではありませんが、誤解を招かないために会話では特に弊社を使用する人が多数を占めています。 「我が社」という表現を耳にすることもあるのではないでしょうか。我が社には謙遜の意味が含まれていないため、社外に対しての使用は適切ではありません。 あくまでも社内で使われる表現であり、特に会社の役員や幹部などが従業員に向けて自社を指す場合に用いられます。 弊社と当社をメールなど書き言葉として使用する場合の注意点を、例文とともにみていきましょう。

弊社をメールで使う場合

取引先や顧客などに向けた内容をメールで送信する際には、自分の勤める会社のことを「弊社」と表現するのが基本です。 立場によって変わるケースがあるものの、社外に対してメールを送る場合では弊社以外は使わない方が無難でしょう。以下で例文を紹介します。 いずれも、取引先や顧客などに対し自社をへりくだった形での表現です。感謝を述べる際や取引状況の確認、あるいは謝罪などの意を込める場合には必ず「弊社」を使用しなければいけません。

当社をメールで使う場合

まずは「当社」の表現を自社内でのメールのやり取りで使用する場合の例文をみてみましょう。 例文のように、主に自社内での報告や伝達などで使用されるのが「当社」という表現です。 自社内であれば、上司など目上の人に対しても当社が使われます。上司や先輩であっても同じ会社の従業員であることに変わりはなく、自分の会社そのものをへりくだって伝える必要がないためです。 次に、社外に対して「当社」の表現を使う場合の例文をみてみましょう。 取引先や顧客、それ以外の社外の人に対してであっても、へりくだる必要がないケースでは弊社ではなく当社が使われることがあります。 また、例文のように、自社製品の性能を紹介するケースでも「当社比」のような形で表現されることが珍しくありません。この使用方法であれば、相手の立場が上であり、敬意を示す必要のある場面でも当社の使用が可能です。

Webサイトや会話での使い分けについて

メールではなく、Webサイトでは「弊社」や「当社」をどう使い分ければよいのでしょうか。 基本的にはメールと同様で、相手に対してへりくだる必要性によって使い分けます。顧客に対するメッセージの中では「弊社」を使うのが基本です。 ただし、自社の理念や業績などを一方的に発信する場合には「当社」を使用しても問題はないでしょう。また、書き言葉だけではなく会話に関しても、弊社と当社の使い分け方に変わりはありません。 あくまでも自分の勤める会社と相手との立場の違いにより使い分ける必要があります。 自分の勤める会社ではなく、取引先など相手企業を指す呼び方に迷う人も多いのではないでしょうか。 特に「御社」と「貴社」の使い方があいまいなままだと、転職活動に影響を与える可能性があります。御社も貴社も相手企業に敬意を表する呼び方である点に違いはありません。 その点を踏まえたうえで、ここでは両者の使い分けと注意点を解説します。

御社は話し言葉

「御社」は話し言葉であるため、会話の中で使用されます。転職活動の面接などでも御社を使用しましょう。そのほか、電話での問い合わせや対面での営業活動などでも使用が可能です。 以下で、例文をみてみます。 御社に関しては、書き言葉ではないためメールや履歴書などの応募書類では使用できません。 転職活動において履歴書などに記載しても採否に影響を与えるケースは低いとみられます。しかし、印象を悪くする可能性も否定できないため使用しないよう注意しましょう。

貴社は書き言葉

メールや履歴書など文字で相手企業を指す場合には「貴社」を使用します。以下で、例文をみてみましょう。 転職活動ではもちろん、取引に関するメールや挨拶の文書などにも貴社が用いられます。貴社は基本的に書き言葉として使われますが、会話で使用しても問題はありません。 記者や汽車、帰社など同音異義語が多いため誤解を与えないよう、話し言葉では「御社」が使われるようになった経緯があります。 会話で「貴社」と表現しても間違った用法ではないため、決して失礼にはあたらない点は押さえておきましょう。 相手企業を敬う表現は御社と貴社が基本ですが、相手企業の業種や組織によっては別の表現が適切な場合もあります。ここでは、転職活動やビジネスシーンで注意したい、相手の企業や組織に対する表現方法を紹介します。

御社と貴社以外の表現

例えば、銀行に対しては「御行」と「貴行」と表現するのがふさわしいでしょう。 学校に対しては「御校」と「貴校」を使用しますが、大学の場合には「御学」と「貴学」が用いられます。学校名に「学園」と入っている場合には「御学園」と「貴学園」を使用しましょう。 病院に対しては「御院」と「貴院」を、協会に対しては「御会」か「御協会」もしくは「貴会」か「貴協会」が使われます。同様に、省庁に対しては「御省」か「御庁」もしくは「貴省」か「貴庁」を使用します。 共通しているのは「御」は話し言葉で使用し「貴」はメールや履歴書などに記載するケースで用いられる点です。この法則を覚えておくと、メールや書類の作成時に迷うことがなくなるのではないでしょうか。

御社や貴社などの使用時の注意点

御社や貴社など「御」と「貴」のつく表現はすでに相手への敬意を含んでいるため「御社様」や「貴社様」という表現は二重敬語となり誤りとなります。 「御行様」や「貴行様」など、どの業種に対しての表現であっても同様です。より丁寧なイメージを与えるよりも、常識やビジネスマナーを知らないといったネガティブなイメージを与えかねないため注意しましょう。 「弊社」と「当社」は、どちらも丁寧な表現ではありますが、ニュアンスや使われ方に違いがあります。弊社は謙譲語であるため他の企業や顧客に対して使用し、当社は丁寧語であり、自社内で使用するのが基本です。 ただし、当社に関しては社外に対し使用できるケースもあります。また、「自社」や「小社」「我が社」など自分の勤める会社を表現する言葉は多々あるため、それぞれ適切に使い分けなければいけません。 加えて、「御社」と「貴社」の使い分けについても理解しておきましょう。御社は話し言葉で、貴社は書き言葉を中心に使われるという違いがあります。 御社はよく聞く表現であることからメールや履歴書などでも使用してしまいがちですが、ビジネスマナーとしてはNGのため注意が必要です。 ビジネスシーンや転職活動の際に、弊社や当社、あるいは御社や貴社の使い分けを間違っても、それが商談の成立や採否に大きな影響を与えることは少ないでしょう。しかし、最低限のビジネスマナーを備えていないといったイメージは持たれかねません。 何度も間違えてしまえば相手が不安を覚え、最良の結果が得られない可能性も出てきます。あいまいなままにせず、言葉の持つ意味をしっかりと理解したうえで使い分けられるようにしておくことが重要です。