ダブルワークとはどのような働き方？おすすめの職種をご紹介！

ダブルワークとは、2つの仕事をしている状態を指します。 一般的には、正社員よりパートやアルバイトをしている人がダブルワークしていることが多い傾向です。ほぼ同義の言葉として、兼業というものもあります。 厚生労働省は、会社と従業員の間にトラブルが起きないように副業やダブルワークについてのガイドラインを作成しました。それだけダブルワークをする人数が増えていることがわかります。 副業とは異なる 「2つの仕事をする」という意味では、似ている言葉に「副業」が挙げられます。副業は、本業に加えて空いた時間を利用してほかの仕事をすることです。こちらは、正社員で働きながらアルバイトやパートでも働くケースもあります。 正社員にとっては状況次第で難しい面もある アルバイトやパートの場合、正社員より自由度が高い傾向があるため、ダブルワークしやすい傾向です。一方、正社員の場合は会社によってダブルワークを禁止しているところも少なくありません。 ただ、厚生労働省が定めている「副業・兼業の促進に関するガイドライン」によると、「基本的に企業は自社の従業員が副業やダブルワークすることを禁止できない」とうたっています。例外は、以下のような場合です。 ・業務上の秘密漏えいの恐れがあるとき ・副業や兼業で競合他社に勤務して自社の利益に影響が出る可能性があるなど事情があるとき 企業が従業員の副業やダブルワークを禁止できないのは、労働時間以外の時間は従業員個人の自由であり、会社側が縛れるものではないからです。 前述した厚生労働省のガイドラインでは、従業員の副業やダブルワークを許可している場合、「健康維持のために自己管理をするように指導する」という点を挙げています。具体的には、以下のようなことです。 ・副業やダブルワークをはじめる際に会社に報告する ・心身不調になったときには会社に相談できる設備を整えるなど 収入が増えることを理由にダブルワークを検討する人は多いのではないでしょうか。しかし、ダブルワークすることには収入アップというメリットだけでなくデメリットもあります。 まずは、メリットを確認していきましょう。 ダブルワークのデメリット ダブルワークには、さまざまなメリットがありますがデメリットもあります。例えば、一方の仕事の休日にもう一つの仕事のシフトを入れている場合は、身体を休める時間がとりにくいです。 また、2つの仕事のスケジュール管理も手間がかかる点といえます。ダブルワークで収入が増えても疲労やストレスなどから体調不良になってしまっては元も子もありません。 2つの仕事をこなすことを考慮すると、疲労やストレスなどで続かないような仕事選びは避けたほうがよいでしょう。 ダブルワークをするのであれば、2つの仕事のスケジュール管理をする点を考慮することが大切です。ここでは、ダブルワークに向いている仕事を5つ紹介します。 ダブルワークをする場合は、注意したほうがよい点もあります。特に、税金や保険については注意が必要です。 ここでは、4つの注意点について解説します。 社会保険に二重加入しないようにする ダブルワークの働き方によっては、2つの会社の社会保険へ加入することになります。社会保険に加入しなければならない条件は、以下の通りです。 雇用保険は、収入が多いほうの会社で加入することになりますが、社会保険は条件を満たしていれば加入する義務があります。 社会保険料が差し引かれると収入が減るだけでなく、働いている会社にもダブルワークしていることがわかってしまう点には注意が必要です。 確定申告しなければならない場合がある 例えば、ダブルワークの一つが給与所得でもう一つが雑所得の場合は、雑所得の分が20万円を超えると確定申告が必要です。 また、ダブルワークの収入がどちらも給与所得の場合でも、年末調整を受けられるのは1つの会社のみとなるため、年末調整を受けなかった収入分は自分で確定申告する必要があります。 さらに、どちらも雑所得となる場合は、合算して所得が48万円を超えると確定申告が必要になる可能性があるため注意しましょう。 ダブルワークにおける所得の種類の組み合わせや所得金額によって、確定申告の有無は大きく変わる点には注意が必要です。確定申告を避けたいのであれば、労働時間や収入面の管理を徹底しておくのが無難といえるでしょう。 体調管理を徹底する ダブルワークをすることで、スケジュール次第では疲労やストレスが今まで以上になる可能性があります。そのため、スケジュール管理を正確にすることはもちろん、体調管理も徹底して行わなければなりません。 万が一、体調を崩した日に重複してシフトが入っている場合は、どちらの仕事も休まなければならなくなります。そのため、ダブルワークする目標を決めたうえで、どのような働き方をするのが適切なのかを考えることが大切です。 ダブルワークする最終目的に向けて、無理なく継続できる仕事選びをしましょう。 ダブルワークが可能な会社かどうかを確認しておく 基本的に、労働時間以外の時間については従業員の自由です。ダブルワークは、それぞれの仕事の合間をとって働くため、本来であれば会社側が禁止にすることはできません。 ただし、前述したように条件を満たしていれば禁止にする、あるいは制限をつけるなどが可能です。 ダブルワークが可能な会社は「ダブルワーク可能」など記載されていることもあるため、確認しておくと安心して働けます。 ダブルワークは、収入が増えるなどメリットが多い傾向です。しかし、社会保険や税金について考慮した働き方をする必要があります。 社会保険は、加入条件を満たしている場合、働いている両方の会社で加入しなければなりません。ただ、保険証自体はどちらか1枚を選んで持つことになります。 そのため、もし両方の社会保険に加入する場合は選択するほうをあらかじめ考えておきましょう。また、正社員の場合は会社に年末調整を任せておけますが、ダブルワークの場合は収入状況によって自分で確定申告が必要になる可能性があります。 自分で確定申告する場合は、申告書類などをそろえる必要があるため、手間と時間がかかってしまうでしょう。 そういった事態にならないようにするためには、日ごろから収入を考えた労働時間と収入額に調整することが必要です。収入や経費などに関して記録したり、契約書や領収書などの書類を保管しておいたりすると安心でしょう。