無料で学べる職業訓練校！習得できるスキルやメリットは？

転職を考えるとき、希望の仕事に就くにはスキルが足りないということはないでしょうか。しかし、専門のスクールに行くには費用がかかりますし、なかなか実現が難しいかもしれません。そのようなときに利用したいのが、無料で学べる職業訓練校です。

この記事では、職業訓練校とはそもそも何か、受講することで習得できるスキルやメリットなどについて紹介していきます。

職業訓練校に通えるのは仕事を探している人すべてが対象で、無料で受講することができます。ただし、訓練校までの交通費や受講に必要なテキスト代などは自己負担となります。また、長期に及ぶコースの中には一部有料での受講になるケースもあります。職業訓練校は全国にあるハローワークから申し込みができ、働く意欲のある人であれば男女問わずに参加することが可能です。

職業訓練校の窓口はハローワークですが、実際に学ぶ場所はハローワークではありません。受講が決まったら、職業能力開発校や民間が運営する専門学校やカルチャースクール、職業能力開発促進センターなどに通うのが一般的です。

学べるコースにはさまざまなものがあり、期間は3〜6ヶ月間が通常ですが中には1年以上にも及ぶ長期のコースも存在します。受講している間は講師に仕事についての疑問や転職相談などもすることができ、働くうえで抱えがちな悩みの解決に役立つでしょう。

では、実際に職業訓練校で学ぶとどのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。それぞれ説明していきます。

◆職業訓練校を利用するメリット

職業訓練校ではプログラミングやWebデザインといったIT系から介護サービス、医療事務、電気設備技術、工場管理技術など実務に役立つさまざまな講座を受けることができます。テキスト代などは自己負担となるものの、受講料は原則として無料なのもメリットです。

自分で民間の専門学校やスクールに通えばすべて自己負担になりますが、受講料を出す予算がなくても転職に必要なスキルを習得できます。資格の受験も可能なため、訓練の修了に合わせて資格取得も視野に入れることができます。さらに、一定の条件を満たしていれば、職業訓練受講給付金や各種手当を受けながら受講することも可能です。

◆職業訓練校を利用するデメリット

一方、デメリットとしては、受講するためにまとまった期間が必要になるという点でしょう。説明したように、職業訓練校の期間は3〜6ヶ月間が一般的です。コースにもよりますが、通常は平日の朝から夕方まで受講することになり、日中は仕事や他の習いごとなどに時間をあてることができません。アルバイトなども禁止されているため、受講中は収入を得られないことが大きなデメリットです。

ただし、生活費を捻出する必要がある人は、あらかじめ職業訓練受講給付金を希望しておく方法もあります。職業訓練受講給付金は受給できる条件と上限が決められているため生活費をすべてまかなうことは難しいですが、アルバイトなどをすることなく受講を続けることは可能です。

職業訓練校では何が学べるのか気になる人は多いのではないでしょうか。ここでは、具体的にどのようなコースを受講できるのか紹介していきます。

職業訓練校は誰でも利用することが可能ですが、一定の要件を満たしている必要があります。

一つは、働く意欲があるということです。
仕事を探すつもりがなく、単なる習いごととして考えている人は受講対象にはなりません。現状では働いていないものの仕事があれば働きたいという意欲のある人が対象であり、ハローワークに求職の申し込みをしていることが前提です。つまり、就職を見据えて新たなスキルを身につけたい人であれば、職業訓練校の受講要件を満たしていることになります。

もう一つの要件は、1年以内に公共職業訓練に該当するものを一切受講していないことです。
この要件は離職者訓練のみに該当します。

そして、もう一つはハローワーク所長から受講の指示もしくは受講の推薦を受けられる人で、こちらも離職者訓練のみとなっています。
離職者訓練については後で詳しく説明しますが、職業訓練校は基本的に雇用保険受給者だけが対象というわけではありません。雇用保険を受給できない人も対象です。また、雇用保険を受給中の場合は、基本手当を受給できる日数が所定給付日数の3分の2以上残っている必要があります。

厚生労働省が運営する「ハロートレーニング」では公共職業訓練と求職者支援訓練でカテゴリー分けされています。
公共職業訓練・・・雇用保険受給者が対象
求職者支援訓練・・・雇用保険を受給していない人が対象

公共職業訓練はさらに3種類に分けることができます。ここでは、その3種類についてそれぞれどのような違いがあるのか見ていきましょう。

◆離職者訓練

離職者訓練とは一般的な公共職業訓練のことで、失業保険を受給している求職者が対象です。受講に必要なテキスト代や資格取得のための受験料などは自己負担ですが、基本的に受講料は無料となっています。さらに、一定の要件を満たすことができれば失業保険の受給期間を延長することも可能です。交通費の支援も受けられる場合があります。

◆在職者訓練

在職者訓練とはキャリアアップ学習とも呼ばれるもので、主な対象者は中小企業の在職者です。働いている人が対象となっているため、訓練は平日の夜や土日に行われます。受講自体は有料ですが、1回につき数百〜数千円と手ごろです。テキスト代など、受講に必要なものも基本的に自己負担となっています。

訓練期間が短いのが特徴で、せいぜい2〜5日程度といったところでしょう。在職者訓練は、国が主体になっている「ものづくりの知識や技術」と、都道府県が主体になっている「地域に根ざした訓練」の2種類に分かれます。

◆学卒者訓練

学卒者訓練とは、中学または高校卒業者を対象とした訓練です。訓練期間は普通課程で1〜2年、専門課程と応用課程は2年とされています。どの課程になるかは受講内容の専門性で分けられており、いずれも入学金として数十万円と年間の授業料が必要です。

最後に、申し込みから入校までの流れについて説明していきます。

職業訓練校は一部有料もありますが、基本的には無料で受講することができます。受講できるコースはIT系や介護系、事務系などさまざまで、専門性の高い技能の習得や資格の取得も可能です。転職を考えたとき、希望の職種によっては必要な資格やスキルが求められることは少なくありません。職業訓練校を上手に活用して、転職に必要なスキルを身につけましょう。